防具としての社内ソーシャル

オリジナルはこちら(2012/2/19)

最近、社内外で経営層の方たちとソーシャルについて話しをする機会が増えています(それこそ「ソーシャルツール上での会話」という場合も多いですが)。

そこで強く感じているのが、各企業の経営陣それぞれにとって、ソーシャルの取り組みへの認識が昔以上に異なってきたな、ということです。
　
1年前であれば「ソーシャルに取り組んだ方がいいのか?」とか「本当に社内でも効果があるのか?」というディスカッションになることが多かったのですが、最近では「ちゃんと使えば効果がでる」ことはある程度自明になったのか、この点はあまり話に上ることはなくなりました。
その代わりにディスカッションのポイントになるのは「どうすれば効果を最大限にできるか」という点が1つ、そしてもう1つが「経営の防具としての社内ソーシャル」という話です。
　
「防具としての社内ソーシャル」という言葉をもう少し詳しく説明すると、以下のようになります。
社内ソーシャルを、風通しの良い会社を実現してイノベーションを生み出すための"攻めの道具"として捕らえるのではなく、出張禁止やオフショアなどでコスト削減策を実施しつつも、社員間のつながりや一体感を高めることで競争力を維持するための"守りの手段"として検討されているという経営層の方も増えているようです。

　
社内ソーシャルを現場で推進している人にとっては「そんな都合の良い使い方はおかしい!」と憤る方もいるかもしれません。
でも、経営陣がどの部分に注目して見るかというのは、企業が置かれている状況の中で決まる部分もあるでしょうし簡単に否定できるものではないでしょう。
そして、攻めであれ守りであれ、実際には社内ソーシャルの効果の「どの側面を見ているか／期待しているか」が違うだけですよね。
そう考えると、検討中の担当者や現場の推進者に必要なことは、視点によりさまざまな別の効果もあることを伝えていくことではないしょうか。
社内ソーシャルがひとつの役割りだけで捕らえられて、もたらしている他の価値に目を向けられないまま判断されてしまうことのないように。


　
他にも「一般に社内SNSと呼ばれているものにも"社員がつながってネットワーキングすること"に主眼が置かれているものと"ネットワーキングの誘発からその後のコラボレーションまで"を主眼に置いているものがある」とか、社外のソーシャルウェブについては「ソーシャルメディアは自社のもう1つの営業所でもあるし研究所であるし工場でもある」なんて話も盛り上がるのですが、それらについてはまた別の機会に。

　
Happy Collaboration!